何が違う？貯める前に知っておきたいポイントサービスの種類

なぜポイントサービスの種類が重要なのか

ポイントサービスは、決済に近いポイントサービスほど、いろんな支払いでポイントが貯まりますが還元率は低く、店舗など購入に近いほど使える場所は制限されますが、還元率は高くなります。

そうしたポイントサービスの種類が違いで重要なのが「現金性の高さ」です。

ポイントの現金性の高さとは「ポイントがいかに現金と同様に使えるか？」という見方で、

1. ポイントを貯める・使うことができる場所
2. ポイントを使うタイミング

が主な違いになります。

当然ですが、利用できる場所が広く、ポイントを使うタイミングが実際のお金が動くところに近いほど、現金性が高くなります。

最近人気の「○○ペイ」系サービスは、店舗などのポイント還元が高いところで得たポイントを、決済サービスで使うことができるという究極的に現金性サービスに進化しています。

ポイントサービスの種類

ネット通販系ポイントサービス

電子的に管理されることで、ポイントサービスと相性が良いネット通販。強みは「キャンペーンなどの販促でポイントが稼ぎやすい」という点でしょう。

大手のAmazonや楽天市場のポイントは、膨大な利用者を囲い込むためのポイントサービスから、自社の経済圏を広げるために、他社店舗でも利用できる万能ポイントサービスへ進化しています。

ネット通販系ポイントサービスで最大手は楽天ポイント。また、ここ数年で加盟店を増やしているAmazonペイで利用可能なAmazonポイントも人気です。

物販系ポイントサービス

イオンの「WAONポイント」、セブン・アンド・アイの「nanacoポイント」などがこれにあたります。

強みは「日常的に貯まって、日常的に使いやすい」点。毎日の買い物でポイントが貯まるため、「支払い時に見せるだけで、ポイントが貯まる」というお得感があります。

ただ、逆に「ほかに使えるところがない」というデメリットもあります。特にネット決済には弱いのが物販系のポイントサービスです。

この辺りは、大手の場合は物販以外に自社の金融サービスも持っているため、そちらでも使えるようにすることで、利便性を高めています。

また、日本の物販系ポイントサービスは、ポイント交換サービスに対応していることが多いため、金融機関系ポイントサービスやネット決済系ポイントサービスとポイント交換をすると、現金性が高くなり、使える場所も増えてきます。

金融機関系ポイントサービス

金融機関系ポイントサービスは、金融機関が運営するポイントサービスで、「支払いに選ぶだけでポイントが貯まる」というのが最大の強みです。一方で、ポイント還元率が低いのが弱みとも言えます。

金融機関系ポイントサービス最大手はYahoo系のPaypayポイントでしょう。Paypayという日本で一番普及しているとも言われるバーコード決済サービスだけでなく、クレジットカードの「Yahooカード」、ヤフオクなど自社サービスでもポイントが貯まるため、ほぼ最強のポイントサービスです。

また、最近ではクレジットカード会社もポイント事業を行っており、大手ではEPOSカードのEPOSポイント、三井住友カードのVポイントなどがあります。いづれもクレジットカードの引き落としに一部充当できるのが特徴で、現金性の高いポイントです。

鉄道系ポイントサービス

通勤、通学で日常的に確実に使うため「確実にポイントが入ってきて、確実に出ていく消費使える」のが強みの鉄道系ポイントサービス。

特に強いのが東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）が運営するSUICAで、非接触決済としては日本で一番普及しているため、獲得したポイントがほどどこでも使えるレベルの現金性が高いポイントです。

また、通勤・通学定期で貯めて、通勤・通学定期の支払いに使うこともできるため、「一番なんとでもなるポイントサービス」とも言えます。

携帯電話系ポイントサービス

もはや国民の一人に1台以上普及している携帯電話会社が運営するポイントサービス。「毎月必ず発生する携帯電話料金がポイントになる」というのが最大の強みです。

かつては携帯ユーザーへの特典的な立ち位置でしたが、現在は支払いサービスにまで発展しています。

主要携帯サービス4社のうち、純粋な携帯電話系ポイントサービスはNTTドコモのdポイントのみで、auはPONTA、ソフトバンクはPaypayポイント（一部Tポイント）、楽天モバイルは楽天ポイントと、それぞれ自社の戦略的なポイント事業が担っています。

ポイント専業サービス

Tポイント、PONTAなど、2000年前後に登場したポイント専業サービスは、かつてはポイント市場を総取りする勢いでしたが、現在はやや存在が薄くなってきています。

加盟店が自社ポイントサービスを導入したり、もっと現金性の高いポイントサービスを導入してしまった結果、加盟店が減ってきているため、やや魅力が薄れたポイントサービスになっています。